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重要課題(マテリアリティ)

マテリアリティ(重要課題)と重点的な取り組み

JCRは、1975年の創業以来、時代を先取りしたバイオ技術、細胞治療・再生医療技術で、希少疾病用医薬品を中心としたアンメット・メディカルニーズ(未だ満たされていない医療ニーズ)に応える画期的な新薬の創製を目指しています。
地球環境や社会を取り巻く状況・課題は、年を追うごとに変化していますが、JCRは医薬品メーカーとしての事業活動を通じて持続的な企業価値創造を図り、持続可能な社会の発展に貢献することが重要であると考えており、「希少疾病:Rare Disease」、「環境:Environment」、「社会:Society」、「コーポレート・ガバナンス:Corporate Governance」を重点領域として取り組みを推進しています。
特に、「希少疾病:Rare Disease」はJCRの事業活動と密接に関係し、JCRだからこそ貢献できる領域です。超希少疾病に対しても治療薬の開発と新たな事業モデルの構築を進めてきたほか、医薬品へのアクセス向上にも取り組んできました。患者の皆さんの人数が少ない超希少疾病であっても「JCRだからこそできること」に積極的に取り組むことで、誰一人取り残さない社会の実現を目指します。

RD(希少疾病)

(2025年3月31日現在)

マテリアリティ 主な施策
希少疾病の治療選択肢の提供
  • 希少疾病(超希少疾病を含む)に対する新薬の創製、開発
  • 患者の皆さんとご家族を中心とする製品展開と活動
  • 治療機会の拡大
  • 希少疾病へ持続的に取り組むための事業モデルの構築
  • 開発パイプラインはこちらから

E(環境)

(2025年3月31日現在)

マテリアリティ 主な施策
自然環境への配慮
  • 再生可能エネルギーの積極的使用
  • 研究および生産工程に使用する水量の削減や廃蒸気の回収・再利用等の推進
  • TCFD提言に沿った情報開示

S(社会)

(2025年3月31日現在)

マテリアリティ 主な施策
基盤技術の創製
  • 治療法のない、あるいは既存治療法では満たせないメディカルニーズに対する治療薬の創製
  • 自社リソースを研究開発およびグローバル基準の製品製造へ重点的に投入
バイオ医薬品のグローバル
供給体制の構築
  • 高品質なバイオ医薬品の製造に必要な原材料等の安定した確保
  • 研究初期段階から治験薬・商業生産時までをカバーする品質管理体制を構築
成長を支える人材育成
  • DE&Iの推進
  • 働き方改革の推進
  • 技能承継の推進

G(コーポレートガバナンス)

(2025年3月31日現在)

課題 主な施策
高い倫理性のある経営
  • 経営の透明性、客観性(公平性)および経営監視の独立性確保
  • 取締役会の実効性評価

マテリアリティ(重要課題)の特定プロセス

JCRは今後も、事業活動を通じて持続的な企業価値創造を図り、持続可能な社会の発展に貢献することが重要であると考えています。そのためにJCRが取り組むべきマテリアリティの特定を右記のプロセスで進めています。

  1. Step 1マテリアリティの
    リストアップ
  2. Step 2マテリアリティの
    評価
  3. Step 3マテリアリティの
    優先順位付け
  4. Step 4マテリアリティの
    決定

Step 1マテリアリティのリストアップ

国際的なガイドラインや原則・指針、製薬業界の状況や課題を参照するとともに、JCRだからできること、JCRだからすべきことは何か、という観点でもマテリアリティを抽出する

Step 2マテリアリティの評価

1.で抽出したマテリアリティについて、社会や環境に与える影響とJCRの事業への影響の観点から重要性の評価を行う。

Step 3マテリアリティの優先順位付け

2.の評価に基づき、マテリアリティをカテゴリ別に整理し、JCRの企業理念や存在価値、事業活動、中期経営計画と照らし合わせてJCRにとって長期的な視点で重要度の高いマテリアリティの優先順位付けを行う。

Step 4マテリアリティの決定

3.で同定した課題項目を取締役会で議論・承認し、JCRの重要課題として特定する。特定したマテリアリティは社内で説明・共有を行い、一人ひとりの社員が自分事として認識できるようにし、さらなる充実を図る。また、具体的なマテリアリティはウェブサイト等を通じて今後公表し、幅広いステークホルダーに共有する。

持続可能な開発⽬標
(SDGs)への対応

JCRは、サステナビリティの実現において、国際社会との連携・協調が何よりも重要であると認識しています。「誰一人取り残さない(No one will be left behind)」という持続可能な開発目標(SDGs)の精神に沿ってサステナビリティに関する取り組みを積極的に行い、その成果を社内外の幅広いステークホルダーに還元・共有しています。