Sustainability

トップサステナビリティサステナビリティ・マネジメント

希少疾病領域のスペシャリティファーマとして
「JCRだからこそできるサステナビリティ」を推進していきます。

サステナビリティの基本姿勢

JCRは、「医薬品を通して人々の健康に貢献する」という企業理念のもと、1975年の創業以来、時代を先取りしたバイオ技術、細胞治療・再生医療技術で、希少疾病用医薬品を中心としたアンメット・メディカルニーズ(未だ満たされていない医療ニーズ)に応える画期的な新薬の創製を目指しています。
地球環境や社会を取り巻く状況・課題は、年を追うごとに変化していますが、JCRは医薬品メーカーとしての事業活動を通じて持続的な企業価値創造を図り、持続可能な社会の発展に貢献することが重要であると考えており、「希少疾病:Rare Diseases」、「環境:Environment」、「社会:Society」、「コーポレート・ガバナンス:Corporate Governance」を重点領域として取り組みを推進しています。特に、「希少疾病:Rare Diseases」はJCRの事業活動と密接に関係し、JCRだからこそ貢献できる領域です。超希少疾病に対しても治療薬の開発と新たな事業モデルの構築を進めてきたほか、医薬品へのアクセス向上にも取り組んできました。患者の皆さんの人数が少ない超希少疾病であっても「JCRだからこそできること」に積極的に取り組むことで、誰一人取り残さない社会の実現を目指します。

サステナビリティの推進体制

常に変化する社会およびJCRを取り巻く状況・課題に対して、経営と一体となって深度ある議論や戦略の策定を行うため、「サステナビリティ諮問委員会」、「サステナビリティ委員会」、「環境委員会」を2022年7月に設置し、全社一丸となって、「JCRだからこそできるサステナビリティ」に取り組んでいます。

サステナビリティ諮問委員会
社内取締役、独立社外取締役、執行役員で構成しており、サステナビリティ委員会から取締役会に上程される事項に関する意見を述べる。
サステナビリティ委員会
サステナビリティ担当役員を委員長として、社内各本部から選出された社員により構成され、マテリアリティ(重要課題)の特定、ESG関連の各種取り組み課題の検討・提案、進捗状況のモニタリングおよび、取締役会への報告などを行う。
環境委員会
社内取締役および社内から選出された社員により構成され、事業活動を通じた環境負荷を長期的なビジネスや社会に及ぼすリスク要因として捉え、環境に配慮した事業活動の実践に取り組む。

サステナビリティの重点的な取り組み

希少疾病Rare Diseases
  • 超希少疾病群の治療薬開発と新たな事業モデルの構築
  • 革新的な医薬品を世界中の人々に届ける、医薬品アクセス向上への取り組み(Named Patient Supply)
環境Environment
  • 事業活動を通じた環境負荷低減対策の検討・実施
  • 医薬品の品質確保と安定供給を前提とし、環境に配慮した調達の推進
社会Society
  • 基盤技術の創出により、アンメット・メディカルニーズへの挑戦
  • 「チームJCR」一人ひとりがそれぞれの場所で輝くことができるよう人材を育成
コーポレート・ガバナンスCorporate Governance
  • JCRの成長にあわせたガバナンスのあり方を追求
  • コンプライアンスの徹底とリスクマネジメント強化

持続可能な開発⽬標(SDGs)への対応

JCRは、サステナビリティの実現において、国際社会との連携・協調が何よりも重要であると認識しています。「誰一人取り残さない(No one will be left behind)」という持続可能な開発目標(SDGs)の精神に沿ってサステナビリティに関する取り組みを積極的に行い、その成果を社内外の幅広いステークホルダーに還元・共有しています。

マテリアリティ(重要課題)の特定プロセス

JCRは今後も、事業活動を通じて持続的な企業価値創造を図り、持続可能な社会の発展に貢献することが重要であると考えています。そのためにJCRが取り組むべきマテリアリティの特定を右記のプロセスで進めています。

1
マテリアリティのリストアップ
国際的なガイドラインや原則・指針、製薬業界の状況や課題を参照するとともに、JCRだからできること、JCRだからすべきことは何か、という観点でもマテリアリティを抽出する。
2
マテリアリティの評価
1.で抽出したマテリアリティについて、社会や環境に与える影響とJCRの事業への影響の観点から重要性の評価を行う。
3
マテリアリティの優先順位付け
2.の評価に基づき、マテリアリティをカテゴリ別に整理し、JCRの企業理念や存在価値、事業活動、中期経営計画と照らし合わせてJCRにとって長期的な視点で重要度の高いマテリアリティの優先順位付けを行う。
4
マテリアリティの決定
3.で同定した課題項目を取締役会で議論・承認し、JCRの重要課題として特定する。特定したマテリアリティは社内で説明・共有を行い、一人ひとりの社員が自分事として認識できるようにし、さらなる充実を図る。また、具体的なマテリアリティはウェブサイト等を通じて今後公表し、幅広いステークホルダーに共有する。