ABOUT JCR Pharmaceuticals
“3分”で知るJCR
JCRが
大切にしているもの
01 JCRの企業理念
人々の健康に貢献する
遺伝子組換え技術による医薬品の研究開発・製造・販売を行う企業として、
人々の健康と医療の未来に貢献することを目指します。
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信頼私たちは、法令遵守はもとより、高い倫理観をもって行動することにより、全てのステークホルダーから信頼される会社を築きます。
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自信私たちは、世界へ通用する医薬品提供を目標に、独自の視点で研究・開発を進め、自信をもって品質の高い製品と情報を提供します。
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信念私たちは、基本理念のもと、“自ら考え、自ら行動する”を信念として、更なる企業成長を目指します。
02 JCRが目指す姿
研究開発型企業
「チームJCR」を価値の源泉として、
グローバルで存在感のある研究開発型企業を目指します。
03 JCRの企業像
グローバルスペシャリティファーマ
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SPECIALITY 01希少疾病領域に貢献する
強い決意のもと妥協せず
挑戦し続ける企業 -
SPECIALITY 02常に他社より
一歩前に出る技術の
創出に挑戦し続ける企業 -
SPECIALITY 03「研究開発」と「モノづくり」で新たな価値の
創出に挑戦し続ける企業
これらを
実現するために
変わらない姿勢
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希少疾病領域への貢献
希少疾病の中には、研究が進まず、治療法が存在しないような難病が数多くあります。JCRは「アンメット・メディカルニーズ(いまだ満たされていない医療ニーズ)」に応えるため、社員一同使命感を持って、新薬の研究開発に挑戦しています。
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独自のバイオ技術・
ノウハウの蓄積JCRの歴史は、尿由来のタンパク質分解酵素「ウロキナーゼ」の製造からスタートしました。日本の製薬会社の中ではかなり早い段階から細胞構築や培養技術を利用したバイオ医薬品の開発を行い、独自の技術開発と製品創製に挑戦してきました。
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スピード感
JCRの社員は、「私たち一人ひとりが生み出す価値をどう最大化していくか」を、チームで常に考えています。年齢・経験などの価値観にとらわれず、自分の言葉で自分の意見を言える風土を保つことで、皆が良い影響力を発揮しています。 そのため、大企業にないスピード感での新薬創出が可能です。
「研究開発」と
「モノづくり」に集中
事業プロセス
研究開発から生産、販売まで一貫した体制で、 高品質な医薬品をお届けしています。
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研究開発
独自の基盤技術を活かして、希少疾病医薬品の研究開発を加速。
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生産
最新の生産技術を各拠点に導入し、世界基準に対応した生産・品質体制を構築。
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販売(情報提供活動)
全国7拠点で重点領域に特化した営業活動を展開し、各地域における医療従事者のニーズに対応。
私たちが歩んでいく道
JCRは、遺伝子組換えタンパク質、再生医療、遺伝子治療の3つのモダリティを柱として、新規バイオロジクスの研究開発をさらに加速するとともに、独自の血液脳関門通過技術J-Brain Cargo®を用いて、希少疾病であるライソゾーム病に対する新たな治療薬の提供を目指す取り組みを加速させています。
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JCRが注力する3つのモダリティ
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遺伝子組換え
タンパク質 -
再生医療
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遺伝子治療
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J-Brain Cargo®
(血液脳関門通過技術)JCRは脳内に薬剤を届けるために、独自技術であるJ-Brain Cargo®を使って、血液脳関門を通過する医薬品の開発に注力しています。
また、J-Brain Cargo®は血液脳関門を通過するだけではなく、骨格筋にも効果的に薬を届けられる特徴を持っています。 -
収益の柱
国内製品
(既存製品)の持続的成長JCRは、研究開発の原資を構成する1つとして、既存製品の持続的成長とその収益が引き続き極めて重要であると考えています。事業環境の変化に適切に対応しながら、既存製品の売上高の維持・成長を図っていきます。グローバル事業
(ライソゾーム病治療薬)JCRが注力するライソゾーム病においては日本だけでなく、グローバルにおいて販売することで収益を得ることを目標としています。現在、グローバル治験や、海外提携交渉を行うなどグローバル展開に向けた取り組みを加速させています。ライセンス事業
(基盤技術の導出)JCRは独自で開発したプラットフォーム技術の他社導出・共同研究によるライセンス収入が大きな収益の柱になると考えています。今後もJ-Brain Cargo®をはじめとした、他社導出が可能なプラットフォーム技術の創出を目指します。
数字で見るJCRでの働き方
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従業員数854名
(2023年3月31日現在)
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平均年齢40.7歳
(2023年3月31日現在)
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有給休暇取得率75.5%
(全国平均52.4%)
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平均残業時間16.4時間
(全国平均24.9時間)
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育児休暇復帰率100%
(男女とも)
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売上高340億円
(2022年度)