Society ソサエティ

トップサステナビリティ社会(社会に関する取り組み)

関連するSDGsの目標

保健医療分野における様々な活動を支援するとともに、
地域社会に貢献する取り組みを進めています。

社会に向けた取り組み

学習する機会の一助

・「公益財団法人 国際医学研究振興財団」への支援

JCRは、海外留学助成等の事業を通じ、国際レベルで活躍できる日本の若手医学研究者の育成を目指している、「公益財団法人 国際医学研究振興財団」の活動を支援しています。「国際医学研究振興財団」は、2019年4月に設立された財団で、設立初年から、若手医学研究者を対象とした海外留学助成事業を開始し、毎年5名に最大2年間、助成金を給付しています。また、設立2年目からは、国内で開催される医学研究に関する国際シンポジウムへの助成も行っています。
近年、日本の科学研究の国際競争力の低下が深刻な問題となっています。そのため、海外の一流機関での研究留学や、世界の第一線で活躍する外国人研究者を日本に招聘し開催する国際シンポジウムを支援することは大変意義があり、JCRは本財団の活動に賛同しています。

・スイス非営利財団「GLOBAL FOUNDATION FOR LIFE SCIENCES」への支援

JCRは、グローバル・ヘルスへの貢献を目指す取り組みとして、1999年にスイスで設立された非営利財団「Global Foundation for Life Sciences」の活動支援を行っています。本財団は生命科学の発展に賛同し、医学分野において医療的に恵まれない環境にある諸国における人道的支援に取り組んでおり、また、若い研究者の育成支援も行っています。
本財団の人道的支援の一例として、西アフリカの産科瘻孔に苦しむ女性の治療のため結成されたスイスのボランティア医師団の活動支援があります。産科瘻孔は、未成熟な少女が妊娠・出産する場合などに、適切な処置が行われないことによって産道などに穴が開き慢性的な尿失禁・便失禁にみまわれる疾患で、患者数は世界で約200万人、年間約10万人の女性が新たに診断されています。
その症状から日常生活に影響が出るほか、社会的な差別・疎外をうけるなどの被害も出ています。ボランティア医師団は、西アフリカにあるベナンの病院を定期的に訪問し、産科瘻孔の根絶活動、患者の皆さんの外科的治療および現地医師に技術指導を行っています。JCRは本財団への活動支援を通じて、人々の健康および医療の発展に貢献しています。

 ©Nicolas Cleuet

小児希少疾病や保健医療分野における支援強化・新たな取り組みの実施

・「母子保健奨励賞」に協賛

JCRは、小児疾病や保健医療分野における支援の一環として、「母子保健奨励賞(母子衛生研究会主催)」に協賛しています。
母子保健奨励賞は、1979年に国際児童年を記念し創設され、母性および小児の保健に関する研究、保健思想の普及啓発と実際面の教育、指導、さらには保健施設の整備拡充など、地域に密着した母子保健の分野で貢献し社会に多大な寄与をしている個人の功労を奨励することにより、母子保健の一層の発展につながることを目的としています。
毎年、都道府県、政令指定都市、中核市、特別区の長から推薦を受けた保健師・助産師・看護師・医師・歯科医師・栄養士・歯科衛生士・保育士・母子保健推進員など母子保健に携わる仕事をされている候補者の中から15名の受賞者が選出されます。

母子保健奨励賞のサイトへ

・医療型短期入所施設「もみじの家」

JCRは、2016年4月に国立成育医療研究センター(東京都世田谷区)の敷地内に、日本で初めて設立された医療的ケア児のための短期入所施設「もみじの家」の支援を行っています。「もみじの家」は、在宅で常時医療ケアが必要な子どもに24時間の医療ケアを提供し、重い病気や障害をもつ子どもと家族が自宅のように安心してくつろぎながら、数日間滞在することができる施設です。JCRは希少疾病・難病とともに生きる患者の皆さんとそのご家族に寄り添う医療の実現を目指しており、「もみじの家」に対し開設前より継続した支援を続けています。

もみじの家のサイトへ

学会における情報発信

JCRは、希少疾病領域におけるグローバルスペシャリティファーマを目指す企業として、優れた医薬品をお届けするだけでなく、最新技術や臨床試験のエビデンスなどに関する積極的な情報発信に努めています。
2021年2月には、ライソゾーム病の基礎研究から臨床応用をテーマとした国際学会「17th Annual WORLDSymposium 2021」において、JCRの独自技術「J-Brain Cargo®」を用いて開発を進めているライソゾーム病治療薬「JR-141」「JR-171」「JR-162」「JR-441」「JR-446」についてポスター発表を実施するとともに、自社バーチャルブースを開設して関係者と情報交換ができる場を設けました。